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サンスター、ハウスダスト抑制剤「アレリア　シールドミスト」を新発売

　サンスターグループは8月31日報道関係者を対象とした専門家セミナー並びに新製品発表会を開き、残留ハウスダストに含まれるアレル物質11種類を抑制するスプレータイプのハウスダスト抑制剤「アレリア　シールドミスト」（9月5日発売）を発表した。
　第1部「“アレルギーとハウスダスト対策の最新事業”に関する専門家セミナー」は、初めに、麻布大学獣医学部獣医学科微生物第1研究室教授の阪口雅弘氏が登壇し、アレルゲン暴露が多い環境を重点に対策を行うことで効果的にアレルギー症状を緩和できる可能性があることを説明した。
　次に、研究開発本部基盤事業研究開発部ハウスホールド研究開発室の田中宏樹氏が、掃除をしても取り除くことができないハウスダストのことを「残留ハウスダスト」と呼ぶことを紹介。
　その上で、サンスターでは残留ハウスダスト対策として、ハウスダストに含まれるアレル物質を無力化するという方法を考案し、アレル物質無力化成分を探索した結果、カチノキの葉の付け根にできる虫こぶから抽出した植物由来成分「ガロタンニン」が幅広いアレル物質に対して高い無力化効果を持つことを確認したと述べた。
　第2部「サンスター新製品発表会」は、冒頭、能美義之執行役員があいさつに立ち、「近年、アレル物質対策商品の市場は700億円を超えており、市場は拡大傾向にある。市場が拡大しているということはそれだけアレル物質に悩まれている方が多いということだ。我々は1人でも多くの方の快適で健やかな生活環境の実現に寄与していく」と語った。
　続いて、営業本部コンシューマー統括部新規開発営業部・田中英治新規開発推進グループ長が「アレリア　シールドミスト」の開発背景、商品概要について説明した。

「ＤＩＹショウ2018」開催　488社が出展、10万1797名が来場

　日本ドゥ・イット・ユアセルフ協会は、8月23～25日の3日間、千葉県・幕張メッセ国際展示場5・6・7・8番ホールで、ホームセンター業界最大の総合展示会「第54回ＪＡＰＡＮ　ＤＩＹ　ＨＯＭＥＣＥＮＴＥＲ　ＳＨＯＷ　2018」（ＤＩＹショウ2018）を開催。488社／1126小間が出展、10万1797名が来場し、活発な商談と交流が行われた。
　東西通算54回目の開催となった今回は、ショウテーマを「探そう！明日を変える暮らしの“ヒント”」とし、日々の生活、暮らしをこれまで以上に楽しく、より良いものにするためのアイデアや新商品の情報などを積極的に発信した。
　主催イベントとしては、本格的にＤＩＹを行いたい男性層を対象とした「男の工房」、子どもをターゲットとした「子ども・未来ゾーン」、女性のＤＩＹを応援する「キラリ！ＤＩＹ女子」――の3つのテーマゾーンを中心に展開したほか、“未来のホームセンター像”として、ホームセンターの売り場を再現し、ロボットによる案内、接客を体験し、最新技術を紹介する「ロボットホームセンター」を開催した。
　当業界関連からは、「日用消耗品ゾーン」にユニ・チャーム、ＰＡＬＴＡＣ、「家庭用品・雑貨ゾーン」に貝印、レック、グラフィコ、「ペット用品ゾーン」にユニ・チャーム、ライオン商事、日本ペットフード、ペティオ、マースジャパンリミテッド、アース・ペット、ジャペル、「補修材ゾーン」にニトムズ、「園芸用品・植物ゾーン」にアース製薬が出展した。

資生堂ジャパン、「ディシラ」ブランド販売終了を発表

　資生堂ジャパンは8月31日、東京・銀座のワード資生堂ホールに関係業界紙を招いて記者発表会を開き、化粧品ブランド「ディシラ」の販売を2019年11月30日で終了すると発表した。ここ数年、「ディシラ」の取扱店舗数は減少しており、また資生堂の中長期戦略「ＶＩＳＩＯＮ2020」実現に向けたブランド・事業の「選択と集中」並びに資生堂ジャパンの成長性維持やブランドポートフォリオ構築が今回の背景となる。資生堂ジャパンでは同社が掲げるビジョンの実現に向けた取り組みを通じて、強いブランドを育成し、得意先に貢献できるメーカーを目指していく。
　それによると、「ディシラ」は資生堂の名称を使用せず、異なるコンセプトを有した「アウトオブシセイドウ」ブランドとして1991年に誕生した専門店向け化粧品ブランド。発売以降、取扱店舗は右肩上がりで増え、ピーク時（07～08年）には100億円以上の売上高（卸べース）を記録したこともあったが、ここ数年は、毎年平均70店舗のペースで取扱店が減少（廃業が主な理由）。直近の取扱店舗総数は約2100店舗、売上高は100億円（店頭ベース、卸ベースの売上高は50億円強）となっていた。
　杉山社長は、「当社では商品を含めたマーケティング強化や経営体制・組織の変更などブランドの再建に向け様々な企業努力を講じてきた。しかし、資生堂の中長期戦略『ＶＩＳＩＯＮ2020』実現に向けたブランド・事業の『選択と集中』とそれによる個々のブランド力強化を狙いとした経営の資源配分の見直しを進めるとともに、資生堂ジャパン全体の成長性の維持や将来のブランドポートフォリオ構築を見据えた結果、ディシラの『成長軌道への転換』及び『単独事業としての収益改善』の見通しは難しいと判断した」と販売終了決断に至るまでの経緯を説明。なお、諸所の条件を考慮した結果、「ディシラ」ブランドを売却する考えはないという。

ライオン、新美容機器「ヴィスリール」の開発・事業化を推進

　ライオンは、女性を美しい笑顔へと導く新美容機器「ＶＩＳＯＵＲＩＲＥ（ヴィスリール）」の開発・事業化のため、9月6日から国内最大のクラウドファンディングサービス「Ｍａｋｕａｋｅ（マクアケ）」を活用した開発・事業化プロジェクトを開始した。
　ライオンは、1月に同社研究開発本部内に「イノベーションラボ」を新設し、新規事業の創出に取り組んでおり、次世代ヘルスケアカンパニーを具現化する製品の1つとして新美容機器の開発を進めている。
　この新美容機器の開発・事業化にあたり、同社の新しい取り組みとして、国内最大のクラウドファンディングサービスである「Ｍａｋｕａｋｅ」を活用し、19年の商品化を目指すこととした。この先行予約型プラットフォームを活用することで、支援者の属性や意見を収集できるなど事業検証と話題喚起を並行して実施することが可能となる。また発売前より顧客の獲得ができ、新領域への事業開発にあたっての有効な施策の1つと捉えている。
　支援受付期間は9月6日から12月26日。支援目標金額は、300万円。

経済産業省、本館ロビーで家庭内でのトイレットペーパーの備蓄を啓発

　経済産業省製造局素材産業課は9月3日～7日の5日間、東京・霞が関の経済産業省本館1階ロビーで、トイレットペーパー及び災害用トイレの備蓄を推進するパネル展示を実施。日本家庭紙工業会（日家工）、緊急災害備蓄推進協議会の協力のもと、備蓄に必要な量や西日本豪雨での日家工の取り組みの紹介、備蓄に最適な製品の展示を行い、家庭内備蓄の必要性を啓発した。
　展示では、「備えあれば、憂いなし。」をコンセプトに家庭内でのトイレットペーパーの備蓄の重要性を紹介。備蓄が必要な3つの理由として①阪神・淡路大震災において被災者が最も困ったものは食料でも衣類でもなくトイレ不足②東日本大震災では被災地のみならず全国的にトイレットペーパーが不足③東海地震などが起こると深刻な供給不足となる恐れ（トイレットペーパーの約4割は静岡県で生産）――を挙げ、万が一に備えて家庭での1カ月分の備蓄を呼び掛けた。
　また、7月の西日本豪雨での日家工の取り組みについて、岡山県倉敷市に富士市トイレトレーラー（洋式トイレ4部屋搭載）を派遣し、避難所の倉敷市第二福田小学校に設置するとともに、同小学校及び倉敷市ボランティアセンターに備蓄用トイレットペーパーを提供したことを紹介した。