今週の注目トピックス

ライオン、「CHARMY Magica」改良　サッポロ・味の素と研究成果報告

　ライオンは4月13日、都内で「CHARMY Magica」新製品発表会を開き、サッポロビールおよび味の素冷凍食品との共同研究成果を報告した。共同研究では、ビールとギョーザの“美味しさ”を洗浄の視点から検証し、ビールグラスやフライパンに残る「見えにくい汚れ」が食体験に与える影響を明らかにするとともに、「ビール×ギョーザ×洗剤」による「家飲みクオリティを底上げする新習慣」を提案した。
　会ははじめに「CHARMY Magica」の新製品についての説明が行われ、続いてサッポロビールおよび味の素冷凍食品とそれぞれ取り組んできた共同研究成果が報告された。
　それによると、サッポロビールとの取り組みでは、ビールグラスに「水あか」の付着量が多いグラスほど壁面の発泡が生じやすく、外観品質を損なうことが確認された。さらに、「CHARMY Magica 速乾＋（プラス） カラッと除菌」でグラスを洗浄した場合、従来品よりも「水あか」が残りにくく、壁面の発泡も従来品に比べ大幅に低減する傾向が確認された。
　味の素冷凍食品との共同研究では、張りつきやすいフライパンほど脂質の残存量が多いことが確認された。また、改良発売した「CHARMY Magica 酵素＋（プラス）」で洗浄した場合、従来品比で残存脂質が40％減少。実際の調理検証でも張りつき改善率が37％から62％に向上し、たんぱく質と脂質の双方を効果的に落とせる洗剤で洗うことが、張りつき改善につながることが明らかとなった。
　この後、3社によるクロストークが行われ、「ビール×ギョーザ×洗剤」を軸に、「家飲みクオリティを底上げする新習慣」の提案の重要性が共有され、協業の意義が語られた。

イオン、25年度本決算は最高益更新　26年度は食品小売の競争力を強化

　イオンは4月9日、都内で「2026年2月期決算説明会」を開催、吉田昭夫社長、四方基之執行役副社長事業・財務戦略担当、江川敬明執行役財経担当が出席して、2025年度の連結業績、環境変化を踏まえた26年度の取り組みについて説明した。
　説明によると、同期の連結業績は営業収益10兆7153億4200万円（前期比5.7%増）、営業利益2704億5900万円（13.8%増）、経常利益2430億3100万円（8.4%増）となり、いずれも過去最高益を更新した。また、当期純利益は726億円（167.5％増）となった。セグメント別の営業収益は、GMS、SM、DS、ヘルス＆ウエルネス、総合金融、ディベロッパー、サービス・専門店、国際の全てで増収。利益面ではSM、DS、総合金融を除く5セグメントで増益となった。
　26年度の重点取り組みについて説明した吉田社長によると、同年度は①食品小売の競争力強化②包括的なヘルス＆ウエルネス事業の進化③既存アセットの価値向上④ベトナム事業の成長加速⑤事業構造改革の断行――の5つを重点的に取り組む。
　吉田社長は、物価高の長期化で競争が激化し、売価と仕入原価の両面で荒利の確保が困難な状況に加え、人件費、物流費等のコスト上昇、人手不足も重なっているが、これらは日本全体の課題であり、それを克服できる企業が大きくシェアを伸ばすとの認識を示した上で、人口減少と首都圏及び地方都市の一部への人口シフトが起き、価格強化と利益確保を両立できる商品力、サプライチェーンの強化、省人化・高生産性を実現できる店舗オペレーションの確立、首都圏におけるシェアの拡大が重要だと述べた。

ファイントゥデイ、「uno 4Dオールインワンシャンプー」新CM発表会

　ファイントゥデイは4月13日、都内で「uno（ウーノ）ヘアケア新CM発表会」を開き、今春発売した「uno」のヘアケアシリーズ「4Dオールインワンシャンプー」（既報）のTVCMを4月20日から全国で放映すると発表した。会場にはブランドアンバサダーの山﨑賢人さんと、CMで初共演した藤木直人さんが登場し、イベントを盛り上げた。
　「4Dオールインワンシャンプー」は、「uno」として初めてヘアケア市場に本格参入したブランド初のヘアケアシリーズ。新CMは、「uno」が提案する「10年後もかっこよく」という価値を表現しており、架空のサロン「Salon de uno」を舞台に、今の髪だけでなく未来の髪まで見据えたケアを受けたゲストが満足げに「また来ます」と声をかけると、藤木さんが「もう来なくて大丈夫」と応じ、さらに山﨑さんが「（この商品は店頭で）売ってるんで」と続けるやり取りにより、サロンでの体験が日常のヘアケアへとつながることを印象付ける内容となっている。
　発表会では、日本事業部マーケティング本部PRグループの赤阪裕実グループマネージャーが「4Dオールインワンシャンプー」の開発背景と製品特長を紹介。続いてCMに出演した山﨑賢人さんと藤木直人さんが登場してトークセッションが行われた。

東家同　T.P長尺化を反映し調査項目追加　中東情勢で荷動き活発

　東京紙商家庭紙同業会（東家同）はこのほど、首都圏の販売チラシを元に集計した「2026年3月度 市況概況価格調査」の結果を発表した。
　それによると、トイレットペーパー（以下T.P）再生紙は月間を通して安定的に販売するスタイルが継続。創業祭・決算セール名目のチラシ展開は多かったものの、売価の大きな乱れはなかった。ホルムズ海峡封鎖に伴う原油供給不安から、消費者に供給不安が連想されやすい紙製品の荷動きは好調だった。
　T.Pパルプ物も月間を通して安定的に販売するスタイルが続いた。価格帯も2月からの変動は無かったものの、再生紙同様、中東情勢の影響で長尺ロールを中心に荷動きが好調。多くのメーカーで供給が不安定な状態となり、欠品や納期遅れが生じた。
　直近の市況について東家同では、「一時的な買い溜め需要は見られたものの、第一次オイルショック時のようなパニック買いには至らなかった。メーカーによる供給体制が概ね維持され、店頭在庫も一定水準が確保されていたことが、消費者の過度な不安の抑制につながったとみられる。これにより4月に入ると買い溜め需要は収まり、市況は平常時に戻っている」との見解を示している。
　なお、3月度調査では市場で長尺タイプのT.Pの増加を踏まえ、該当項目を調査対象に組み込んだ。

マンダム、「汗とにおい」意識調査　8割以上が汗によるパフォ低下を実感

　マンダムはこのほど、10～50代の男女1000人を対象に、「汗とにおいに関する意識調査」を実施し、その結果を発表した。
　それによると、近年の酷暑や春先の気温上昇を受け、4月が「汗の意識」や「パフォーマンス低下」の起点となっている実態が浮き彫りになったほか、8割以上が汗によるパフォーマンスの低下を実感しており、さらには仕事の効率や対人関係にも影響を及ぼして「生産性ロス」や「機会損失」を招く恐れがあることがうかがえる結果となった。
　同社では、これらの結果から、春先だからと油断せず、シーンに合わせた適切な「汗マネジメント」を早めに講じることが、日常のQOLの維持に貢献すると指摘している。