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パナソニック、春の商談会を東京・大阪で開催　各分野の新製品を展示

　パナソニックコンシューマーマーケティングＶＥ社は、1月27～28日まで大阪、2月3～5日まで東京でＧＭＳ、スーパーマーケット、ドラッグストア、ホームセンターなどの小売業者並びに代理店関係者を招いて「2015年　春の商談会」を開き、合計で384社、前年比102％となる1024名（大阪会場＝125社306名、東京会場＝259社7718名）が参加した。
　商談会は、「Ｗｏｎｄｅｒｓ！ｂｙ　Ｐａｎａｓｏｎｉｃ」をキーワードに、「エナジー」「ライティング」「ビューティ・ヘルスケア」「スモールアプライアンス・ＡＶ」等の新商品の数々を一堂に展示し、得意先の売上アップに繋がる提案を行うことを目指したものだ。
　今回は、電池のレジ横陳列需要にスポットをあて、乾電池の「エボルタ」や「パナソニックアルカリ」などが本当に利益のとれる商材であることをしっかりとアピール。売り場の成長と利益を確保する上で、電池需要のついで買いを増やす提案を目指した。

コットン・ラボ、春季商談会開催　「コットン生まれの化粧水」など提案

　コットン・ラボは2月10日、東京を中心とする関東圏の流通関係者を招き、「平成27年度コットン・ラボ春季商談会」を開催した。
　今回の商談会では、主力の化粧用コットンや、排水ネット「ダスポン三角コーナー用」などのリニューアル品のほか、新規カテゴリーに参入する新製品、同社製品群でも最も高価格帯となる新製品などの新たな試みを提案した。最も注目された新製品は、化粧綿との相性を考えて開発した化粧水「コットン生まれの化粧水　保湿ケア用／角質ケア用」（500㍉㍑／350㍉㍑）で、天然コットンから抽出したオイル“綿実油”を配合した、同社初めてのスキンケア。
　また、高価格帯に挑戦した新製品「オーガニックコットンマスク」（3枚入）は、オーガニックコットン100％の無漂白シートにオーガニック成分配合の美容液を含ませたフェイスマスク。近年のオーガニック・ナチュラル思考や、中国での日本製フェイスマスクブームなどからも来場者からの期待が寄せられていた。

資生堂、「TSUBAKI」改良　セルフ・トイレタリー領域のマーケ力を強化

　資生堂は現在、顧客起点のマーケティング改革に取り組んでいるが、今回、その一環として、セルフ・トイレタリー領域のヘアケア市場でシェア拡大を狙うべく、ヘアケアブランド「ＴＳＵＢＡＫＩ」の改良品を3月下旬に新発売するとともに、セルフ・トイレタリー領域における「一気通貫型」のマーケティングを実現すべく、「ＩＣＨＩＧＡＮプロジェクト」を全社一丸となって強力に推進していく。
　具体的には、全国4万5000店の導入店のうち、中心となる8000店の売り場作りを5日間で行う「5ＤＡＹＳ店頭施策」、大規模サンプリングによる体感キャンペーン、全国主要都市でのエリアジャック施策、デジタルを活用したコミュニケーション強化などを実施する。これにより、顧客との新しい出会いの場を創出し、ブランドの存在感を高めていく。
　今回、改良発売する「ＴＳＵＢＡＫＩ」は、「地肌のやわらかさは、美しい髪の大きなカギを握っている」ことに着目して、顧客意識から導きだされた「髪と地肌のやわらかさ」を叶える「椿麹つけこみ美容」という新しい機能をインバスケア全品に搭載した。「髪と地肌をＷケア」をブランドコンセプトに、様々な髪の悩みや仕上がりニーズに合わせて的確に応える明快な特長をもった「極うるおいで、まとまりが持続する赤のエクストラモイスト」と「ケミカルダメージを補修する白のダメージケア」、「ふんわりボリュームアップする紫のボリュームタッチ」――の3ラインを展開する。

ライオン、2014年12月期連結決算発表　過去最高益を更新

　ライオンは2月12日、ライオンプレスクラブ（ＬＰＣ）への決算説明会を開き、2014年12月期（1～12月）の連結業績並びに15年度の業績予想などについて、笠松孝安常務取締役執行役員が説明。14年度業績は、売上高が前期比4.4％増加するとともに、過去最高益を更新した。連結業績は、売上高3673億9600万円（前期比4.4％増、為替変動の営業を除く実質3.1％増）、営業利益124億600万円（14.7％増）、経常利益140億5900万円（14.3％増）、当期純利益73億6800万円（20.8％増）となった。
　セグメント別の業績では、一般消費財事業は、消費増税前の駆け込み需要の取り込みと高付加価値品の育成で成果をおさめた。その結果、売上高2744億2700万円で3.5％増、セグメント利益は16.8％増の85億1600万円となった。産業用品事業は、化学品分野における高付加価値品へのシフトによる収益性の改善が奏功、売上高597億9300万円（15.8％増）、セグメント利益は17億5900万円（126.0％増）。海外事業は、東南アジアを中心に中間所得層をターゲットにして、オーラルケアやビューティケアなどで量的成長を確保。売上高862億200万円（12.1％増、為替変動の影響を除く実質6.0％増）、セグメント利益は11億4700万円で、事業拡大に向けた先行投資により20.0％減となった。その他事業は、売上高286億8200万円（0.1％減）、セグメント利益5億9700万円（41.2％減）。

麻友、第95回総合見本市開催　消費者の「不」解消へ新市場の創造を提案

　麻友は2月5日～6日の2日間、新規出展5社（トキワ工業、オーム電機、吉川国工業所、ミニマム、オルディ）を含む取引メーカー90社が出展して、「第95回麻友総合見本市」を開催した。今回のテーマは、前回に引き続き「狭小商圏への対応（2015春・夏）」とし、“狭小商圏”にフォーカスした提案を行い来場者に売れる売り場作りを訴求した。
　毎回注目を集める「提案コーナー」では、①商品構成グラフ2015～狭小商圏における「都市型店舗」と「郊外型店舗」～②麻友開発商品のご提案③地球環境の変動によるマーケットの変化④食品×家庭用品クロスＭＤ販促カレンダー（春夏版）⑤麻友オリジナル手書きＰＯＰ紹介⑥麻友オリジナル“コトＰＯＰ”の活用！関連商品のご提案⑦カテゴリー別新商品コーナー――で構成。
　「新しい『カテゴリー』、『商品』の創造」に関して麻友では、生活者の「不（不満、不快等）」を解消するために、2～3月は花粉、3月からはデング熱に対応した売り場作り、品揃えを強化していくとし、その具体的な内容を発表した。さらに、この春からスタートする食品の新たな機能性表示制度について紹介するとともに、新表示制度のもと、狭小商圏店舗における新しい「カテゴリー」として健康食品の品揃え強化を提案した。