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ライオン、「バファリン」情報懇談会開催　“３つのトビラ”をカバー

　ライオンは10月16日、「バファリン情報懇談会」を開催。先般新発売した解熱鎮痛剤「バファリンプラスＳ」の開発背景や製品特長などを紹介した。
　はじめに太田修一ヘルスケア事業本部長があいさつに立ち「当社のヘルスケア事業は『新・快適生活産業№１企業』を目指し、①ＯＴＣ医薬品②トイレタリー③機能性食品の３分野で、消費者への〃良き習慣の提案〃を推進している。その活動の根底となるものは、いうまでもなく『お客様をよく知ること』である。セルフメディケーション社会の実現に寄与するために『各症状の正しい知識と対処方法』に関する情報提供を積極的に行っている。今回は、発売46年目を迎えた『バファリン』での取り組みを紹介する」と述べた。
　続いて「頭痛専門医からみた今どきの頭痛事情」をテーマに、頭痛外来で著名な清水俊彦医師（日本頭痛学会幹事）が講演。清水氏は頭痛に悩む人に対して「頭痛は我慢せずに身体を休めることが大切だが、忙しい現代人は休めないことが多い。頭痛の正しい知識を持っていただき、バファリンなどの市販薬をうまく活用してほしい」と提言した。
　次に「バファリンプラスＳ」の製品説明となり、ヘルスケア事業部薬品事業部・坂田真副主任部員が同品の開発背景やマーケティング方針を説明した。

キリン堂、第21回協栄会総会　寺西社長「店づくりの抜本改革が必要に」

　キリン堂が取引先の医薬品・化粧品メーカー、卸売業との親睦を目的に運営する「キリン堂協栄会」は10月16日、第21回協栄会総会を開き、会員５５０名が出席した。
　初めに副会長の大木社長・松井秀夫氏が「医療の新しいビジョンが必要になっている。ドラッグストアにも新しい役割を果たしていく時代がきている」と述べ、開会宣言。
　続いて会長の小林製薬社長・小林豊氏が「大胆なコストカットが新たな知恵を生むように、最も厳しい時代だからこそ大胆な経営施策が求められる」とし、キリン堂の組織改革には「寺西会長兼社長の強い意志を感じる」と語り、新しい施策への強い連帯を表明した。
　続いてキリン堂の寺西忠幸会長兼社長が「抜本革新で新しい時代を拓くキリン堂」のテーマで講演。まず、店づくりの抜本改革が必要であり、感動してもらえる接客の重要性を説き、本部との連携を持ちながらも、店長がまず自分の頭で考える店づくりの大切さを語った。また、顧客の痛みや苦しみをわかろうとする姿勢の中から本当の情報を得ることができることを強調。更に同社の基本理念は「未病」であり、病気をしないための初期療法に全力を挙げ、キリン堂の企業価値を一層高めるために継続的な努力を行うと表明した。
　懇親会では、副会長のPaltac社長・三木田國夫氏が寺西会長兼社長の講演内容に言及し、「ただモノを売るだけがドラッグストアではないという崇高な理念を学び、エネルギーをいただいた。メーカー様には商品開発に尽力していただき、我々は売り方をしっかり確立したい」と述べるとともに、「直近の政策も大事だが、中長期のビジョンが大切ということを実感させていただいた」と語り、同社の飛躍を祈念した。

薬業連絡会が定例会見　ＪＡＣＤＳがインフル対策ＤＶＤを公表

　日本薬業連絡協議会は10月16日、第27回定例合同記者会を開き、傘下４団体（日本チェーンドラッグストア協会、日本登録販売者協会、日本置き薬協会、日本薬業研修センター）が、次の発表を行った。
　日本チェーンドラッグストア協会は、宗像事務総長が①米国ロサンゼルス地区視察・研究セミナー②台風18号による被害③第53回日本薬学会関東支部会④第１類医薬品販売強化プロジェクトの進捗状況⑤その他――を報告。
　会見終了後には、会員企業に配布したＤＶＤ「新型インフルエンザ対応～適切な対応をして頂くために～」の上映会も開かれた。このＤＶＤは、新型インフルエンザの①内容②予防③対応④感染拡大防止策⑤ドラッグストアの地域住民への新型インフルエンザ対策支援――の５章から構成されており、漢方薬を含むＯＴＣ医薬品提供時の注意から、各地域の保健所に設置されている「発熱相談センター」の連絡先を案内することの提案など、ドラッグストアが地域の健康情報発信基地としての機能を発揮するための情報に加えて、マスクやアルコール除菌剤、消毒薬、使い捨て手袋、ティシューなどを使用した感染拡大防止策の紹介など一般生活者の健康維持にも貢献する情報が含まれていることから、会員企業の間では「店頭で流したい」などの声も上がっているという。

ＳＣ協会、新型インフルエンザ対策のガイドラインを策定

　日本ショッピングセンター協会（ＳＣ協会）はこのほど、新型インフルエンザへの対策をショッピングセンター（ＳＣ）として検討するため、公共政策委員会（委員長：谷本良平／住商アーバン開発代表取締役）の下にリスクメネジメント小委員会（座長：桜井信吾／八重洲地下街 専務）を設置した。
　不特定多数の利用者が毎日訪れるＳＣは、安全で安心な施設の運営管理を行うことは最も重要な責務であり、また、地域社会のインフラと位置付けられているＳＣは、パンデミック時でも安定的に商品やサービスを提供することが期待されている。
　こうした観点からＣＳ協会では、会員各位やＳＣ関係者がマニュアル等を作成する際に参考にしてするための、「ショッピングセンター業界における新型インフルエンザ対策ガイドラインとＢＣＰ（事業継続計画）策定のポイント」、さらには「新型インフルエンザ（Ａ/Ｈ１Ｎ１）の当面の対策」を作成した。
　http://www.jcsc.or.jp/public_policy/pdf/influenza.pdfからダウンロードできる。

花王・カネボウ化粧品、「次世代ヒト皮膚計測技術」を共同研究

　花王とカネボウ化粧品は、基盤研究や開発研究の領域において、様々なテーマで共同研究を推進しているが、その中でも、ヒトの皮膚を傷つけずに皮膚内部のリアルタイムの情報を知る技術は、将来の皮膚科学においても非常に重要な基盤技術であることから、「次世代ヒト皮膚計測技術」と位置づけ、「美肌」「美白」などいくつかの観点から共同研究テーマを進めている。
　すでに「ヒト皮膚を傷つけずにメラニンの分布状態を詳細に可視化する」ことに成功、昨年５月の国際皮膚計測学会にて発表した。両社は、今回、その研究をさらに深耕し新たに導き出した知見１題と、「美肌」の観点からの研究成果２題の計３題を、欧州研究皮膚科学会（９月９～12日開催、ハンガリー・ブタペスト）にて発表、評価を得た。
　主な発表内容は、①２光子励起顕微鏡によるシミ（老人性色素斑）内のメラニン分布の可視化に成功②新しい角層厚評価方法を開発＜分光学的（Ramanラマン）手法による皮膚内部情報収集技術＞③乳酸カリウムの角層保湿メカニズムを解明＜分光学的（IR）手法による角層構造解析＞。いずれも今後、皮膚科学分野の基盤技術・手法として活用されることが期待できるという。